KINDLEの印税
Kindleで出版を考えている著者の方が気になるのはやはり「印税」ではないでしょうか？
キンドルで出版した場合の印税は従来３５％でした。これでも１０％以下の日本の印税と比べると、驚異的な数字です。さすがは電子書籍、革命的な数字です。
しかし、現在では更に出版側の取り分は拡大しています。従来は販売価格の３５％だった著者・出版社側の取り分を７０％にする新しいシステムによるロイヤリティオプションの導入を行っています。
何で７０％に上げたのかといえば、アップル社との関係があるといわれています。つまり、ネット上のアップルストアでは、アプリの開発者に販売価格の7割を支払っています。新しいタブレット型端末では、書籍等の著作者についても同じルールを適用しそうなので、アップルを牽制しようとしたのではないか、という識者の見解もあります。
では、どのような条件を満たせば７０％の印税が獲得できるのでしょうか？
７０％オプションを選択するための条件とは、以下のAMAZONのサイトにあります。
従来は全額アマゾン側負担だった配布コストを著者側が負担し、かつ一定の条件を満たす必要があります。
まず配布コストですが、以下の通りとなります。
配信コストは、AMAZON社が決定した電子書籍ファイルのメガバイト数に、以下の配信コストを掛けた金額です。
Amazon.co.jp: ¥1/MB (ファイルサイズが10MB未満）、 無料（ファイルサイズが10MB以上）
Amazon.com: US $0.15/MB
インド Amazon.com: INR ₹7/MB
Amazon.ca: CAD $0.15/MB
ブラジル: BRL R$0.30/MB
Amazon.co.uk: UK £0.10/MB
Amazon.de: €0.12/MB
Amazon.fr: €0.12/MB
Amazon.es: 0,12 /MB
Amazon.it: 0,12 /MB
Amazon.com.mx: MXN $1/MB
Amazon.com.au: AUD $0,15/MB
つまり、日本では１０MB未満の分量の少ない本を出版した場合、印税は７０％にならず、５０％とか、４０％になることが通常である、といえるのです。
米国アマゾンの発表によれば、Kindle版の書籍の中央値は368KBだそうです。この中央値を元に計算すると、この場合一冊につき0.06ドル(日本円で約5円)となります。
つまりは通信費の負担を著者に持たせてアマゾンに有利な条件を保証するかわり、取り分を二倍にするということになります。ただでは転ばないアマゾン、この辺が本当にしたたかな感じがしますね。
さて、この結果、通信料をとりあえず除いて考えると、印税はこのようになります。
＜電子書籍価格と印税の関係一覧表＞
| アマゾンKindleでの電子書籍価格 | 印税率 | 印税額 |
|---|---|---|
| 9.99ドル | 70％印税 | 6.993ドル |
| 10ドル | 35％印税 | 3.50ドル |
| 19.98ドル | 35％印税 | 6.993ドル |
何と10ドル～19.98ドルまでの印税は9.99ドルで販売した場合以下になってしまいます！
なので、マーケティング的には同じ内容であれば、安いほうが売上部数は伸びる、ということを前提として考えると、書籍の値段は抑えたほうが得な場合が多いといえるでしょう。
このように、キンドルで書籍を売る場合、様々な注意点があり、一筋縄にはいきません。弊社では、KINDLE出版のサポートを行っておりますので、お気軽にご相談ください。
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